尊敬していて、誰もが認める日本で一番素晴らしい旅行社がJTB社ですが、そのホームページは直ぐに歴史を消し去るので、同社の正確な沿革が判らなくなる！しっかりと記載して置けば良い事なのに、社の歴史上消した内容は、都合が悪いと言う事なんでしょうか？！変に勘繰りたくなる
一方、新興の旅行代理店も、誰もが見るホームページ上の沿革を見ると、「ええ〜こんな昔からこの旅行社在ったの？」と訝しく思う事がよくありますが、先行に存在していた旅行社を買収した経緯が書いていなかったりするので、びっくりです、これじゃ素人がまぁ歴史が在る旅行社だからと信用してしまいますね
話は日本で一番の旅行社JTB社に戻します、同社が買収した筈の京阪電鉄傘下の大好きな旅行社【京阪交通社】の事は、一切同社の歴史から抹殺されているじゃないですか、同じ様に、北欧の旅行社のツムラーレ社やミクロネシアの旅行社のR＆C社の事も、これってどうなの？
買収は自社の更なるパワーアップや傘下に収めた旅行代理店の各種の商権をしっかりと取り込めた筈なんですがね
ハワイやグアムなどの太平洋地域の現地地上手配に秀でた素晴らしい旅行社がR＆C社でした、小生も同社のこなれた手配は信頼出来て大変お世話になりました
R＆C社を傘下に収めた経緯とは？
ジェイティービーは2005年11月28日、ミクロネシアやハワイなどビーチリゾートを対象とするツアーオペレーターでホールセーラーのアールアンドシーツアーズ（R&C）を買収することを明らかにした。R&Cは04年度、ミクロネシア方面を中心にハワイ、アメリカ本土など全方面で合計36万人を集客。ミクロネシア方面ではJTBの24.5％のシェアに次ぎ、19.6％のシェアだ。JTBはR&Cの買収で日本人マーケットを43.1％に拡大し、3位で18.8％のジャルパックを大きく引き離すこととなる。
JTBはR&Cとオペレーター業務を提携することが利用者のサービス向上、営業拡大の面で得策と判断し、資本提携を提案。事業継承を検討中であったR&Cの思惑が一致し、発行済株式の100％譲受でJTBグループ傘下となる。
オペレーター業務提携の面でJTBは、R&Cをグループにおけるミクロネシア、ハワイ、アメリカ方面のグループランドオペレーター、およびグループホールセーラーと位置づけて仕入力の強化を図るほか、現地地上サービスの効率化、および共同事業の推進を図り、商品力の強化、海外旅行事業収益の拡大を目指す。
R&Cは電鉄系の旅行会社を中心に約500社、店舗数3000店の取り引き先を有しており、販売店とのツアーオペレーター契約やホールセール契約などの営業体制は現状を維持。パッケージブランドには「ウィッティ」とノースウェスト航空（NW）、コンチネンタル航空（CO）のブランド名を利用した「ノースウェストワールドバケーション」、「コンチネンタルホリディ」も引き続き販売を継続。今後の経営体制に関しては当分の間変更はなく、現状のまま事業を継続する予定だ。
R&Cによると、営業組織体制は基本的に変わらないと考え、JTBグループとのランド部分の共同の時間軸については未定だ。
また、関連するJTBグループ会社のパシフィックミクロネシアツアーズ、JTBワールドバケーションズとは販売面で競争関係となるが、航空仕入、海外地上仕入部門で協業することで、JTBグループ全体の相乗効果を目指す。
また、マリアナ政府観光局（MVA）日本事務所マネージング・ディレクターの早瀬陽一氏は今回の件に関して、JTB、R&C側とまだ話していない状況としながらも、「JTBとはこれまでもビジネス・パートナー関係を築いており、今後そのパートナーシップをより強化したい」とコメント。また、価格利幅の問題に関しても重要としたものの、現在のパッケージ商品が今後も存在し続けると予想。旅行者の大半がパッケージ商品を利用するミクロネシア方面において、43％のシェアとなるJTBと今後の展開について近々、話し合いの場を設けたい意向だ。
上記記事は敬愛する業界誌のトラベルビジョン紙運営の岡田社長様より惠送頂いた2005年11月28日付の記事より有難うございま岡田社長様
北欧各国の地上手配に秀でた旅行社がツムラーレ社、パックツアーで現地手配が同社であれば、安心の感が有りました、とてもお世話になった旅行社がツムラーレ社でした
ツムラーレ社を傘下に収めて経緯とは？
ジェイティービーは北欧のランドオペレーターのツムラーレの買収を発表したが、旅行事業本部国際企画チーム・グローバル戦略担当部長の野沢肇氏は今後、JTBが欧州での独立した事業を展開する上で、必要不可欠な策との考えを示した。同氏によると、ツムラーレの現在の取扱は日本発の需要が約6割、その他の日本人以外は4割を占めており、JTBとの取引シェアも大きくはない。このため、JTB代表取締役社長の佐々木隆氏が先日明らかにしている欧州での持株会社構想を進める上でも、北欧を主力として事業を展開するツムラーレが、東南アジア、南米等に販売代理店網を築いており、こうした集客力を活用して、JTBとして欧州域内でのオペレーターをはじめとするビジネス展開で強みとなるという。
このツムラーレの親会社となるJTBグループの会社が、Travel Plaza, B.V.（TPヨーロッパ）。ヨーロッパでは各国に企業を置いているため、数十社がこの傘下に置かれる体制となるが、オランダに本社を置くTPヨーロッパが欧州域内での投資活動を統括し、新たに設立する本社では常勤する約15名のスタッフ、TPヨーロッパ傘下各社の社長で構成する非常勤の人員で、事業戦略、システム開発の方向性、各社の連携を決定していくという。現時点で、日本発の欧州需要はルック、メディア商品、団体、TPIなどを含め発券ベースで約45万人、欧州でのオペレーションはJTBヨーロッパ、ツムラーレを合わせ40万人弱ほどという。佐々木社長はこれについて、「100万人をめざしたい」と表明しているが、これについて野沢氏も「ツムラーレが持つ世界各地でのGSA機能、新たに展開するウェブ販売、JTB海外支店からの欧州への需要などを取り込んでいきたい」として、人員、販売計画などは「決まっているものはない」と留めたものの、仕入力の強化という観点から、「5年で倍の送客」が目標ラインであるとの考えを示した。
JTBは中国での事業を統括する会社に加え、韓国ではロッテとの合弁事業を展開しており、グローバル戦略を加速しているところ。ただし、欧州については、ツムラーレとJTBヨーロッパで販売網、オペレーションのための需要はすでに確保できており、今後は欧州発の需要をどこまで伸ばせるかポイントとなる。欧州発の需要取り込みについては、ツムラーレが既に手がけており、JTBグループが分社化して、グループ内で自由な競争をしている環境下にあるものの、こうしたネットワークを使えるメリットも大いにある。これにより、これまでの日本発の需要への対応だけでなく、絶対数の増加が見込まれる世界各地から欧州への需要や、欧州、特に北欧、中欧、東欧発の需要についても取扱を広げていくねらいだ。
上記記事は敬愛する業界誌のトラベルビジョン紙運営の岡田社長様より惠送頂いた2007年12月4日付の記事より有難うございま岡田社長様
京阪交通社は兎に角、京都の電鉄会社傘下の旅行でしたから、社員は紳士淑女でした、まさに京都弁で言う“はんなり“した社風、とてもお世話になった旅行社で、私は多くの同社営業所に営業に出向いていましたので思い入れが特に強い旅行社で、小生はもう四半世紀以上にもなるのに、いまだに当時のスタッフの方数名とは親交があります
京阪交通社の傘下の収めてた経緯？
JTB西日本と京阪電気鉄道（京阪）はこのほど、「事業譲渡及び事業連携に関する契約」を締結することで合意した。これは、京阪交通社の事業を、一部を除いてジェイティービー（JTB）と京阪の共同出資による新会社「JTB京阪トラベル」に譲渡するとともに、関西への観光客誘致と、駅前や駅ナカの利便施設としての事業連携を推進しようとするもの。新会社の資本金は9500万円で、出資比率はJTB90％、京阪10％。7月1日に事業を譲受して事業を開始する計画だ。
JTB西日本と京阪によると、オンライン販売の拡大や消費者ニーズの多様化など経営環境が厳しさを増す中、さらなる成長をめざすうえで、両社が連携を強化し、互いの経営資源を最大限に活用することが最善の方法と判断したという。京阪交通社が持つ利便性が高い店舗と、JTBグループの商品企画力、商品の多様性、ニーズの把握能力、提案力を結びつけ、対面式のカウンター営業を優位性の高い販売チャネルとするねらい。これにより、インバウンド拡大や関西全体の活性化をめざす。
今回の事業譲渡により、JTBグループとしては、京阪沿線への効果的な出店による新規需要の開拓、京阪交通社の駅前、駅ナカの12営業所の獲得によるスケールメリットの拡大、鉄道やバス、ホテルなどを有する京阪グループとの連携による旅行商品の充実などのメリットを見込む。また、京阪としても、沿線地域の居住者の旅行に対する期待に応えるとともに、沿線外にも沿線の魅力を周知し、さらに駅のサービス機能の充実がはかれると見る。
具体的には、7月1日付で大阪、京都、淀屋橋、京橋、守口、寝屋川、香里園、枚方、樟葉、丹波橋の各営業所とSSOK旅行センター、京都女子大学トラベルサロンでおこなっている旅行事業とそれに付随する事業をJTBに譲渡。仕入手配業務や商品造成での連携では、JTBの国内旅行商品とインバウンド向け商品で京阪グループの施設の販売強化をはかり、さらに京阪が実施するインバウンド旅行の手配業務にJTBが協力する。
また、販売・営業面での連携では、国内外の販売プロモーションで協力するほか、JTBグループの旅行商品を京阪の社内や駅で紹介。インバウンドではアジアからの誘客をめざし、インバウンド向けの商品開発、多言語対応にも取り組む。さらに、京阪沿線の活性化として、沿線の観光、産業、地域活性化事業の発掘と連携や、沿線への誘客イベントの企画開催を進める。このほか、定期的に両グループで営業戦略会議も開催する。
上記記事は敬愛する業界誌のトラベルビジョン紙運営の岡田社長様より惠送頂いた2011年3月30日付の記事より有難うございま岡田社長様
兎に角、手っ取り早い業務提携と称して後々、自社に取り込むのかも？！以下の資本業務提携この歴史も後年消し去るんでしょうねぇ
JTB、ベルトラと資本業務提携、5億円出資
2024年1月17日
JTBは17日、ツアー予約サイト運営のベルトラに約5億円を出資し、資本業務提携すると発表した。JTBがベルトラの第三者割当増資を引き受け、議決権ベースで2.47%を出資する。JTBは体験型観光に強みを持つベルトラと組み、日本人向けの海外旅行の事業強化につなげる。
ベルトラが89万9280株の新株を発行し、JTBが引き受ける。払込期日は2月5日。ベルトラは旅先で参加する体験型オプショナルツアーの専門サイトを運営しており、世界150カ国、1万6000種類以上の現地体験を予約できる。日本人向けの海外旅行市場に強みを持ち、23年12月期の連結売上高は前期比3.9倍の34億円を見込む。
村松社長
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